会社の給料は、なかなか上がらりません。というか上がるものではありません。給料明細見ては、はらら、ボーナスの明細見ては、あれれ。
とにかく仕事をしないことには始まりません。
頑張るしかないのですが、それでもどうして給料が上がらないか理由を考えたことありますか？
ついつい愚痴も多く出てきそうな給料のお話しですが、ここでは給料がどうして上がらないか考えてみましょう。
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給料があがならい理由とは
会社の給料があがらない理由には、大きく２つの要因があると思います。１つは、その人自身の問題、そしてもう１つは会社自体の問題です。
勿論経済動向といった外部要因もありますが、ここではこの2つに絞って考えてみましょう。
個人の問題：考え方
給料の上がらない理由は、個人の問題がまず一番大きいだろうと思います。
私自身大したサラリーマンではありませんでしたが、それでも多少なりとも管理職をやらせてもらった経験から考えれば、給料があがらない！という人には、以下について思い当たることはないか、ちょっと振り返って見てほしいと思います。
給料が上がれば仕事をするぞ
「給料があがれば働くよ」といういう人がいます。
つまり、給料があがらないから能力を発揮していない、本当はもっとできるけどこんな給料じゃやる気にならない、という人です。
こういう人は絶対給料上がりません。
というのも、会社はどういう人の給料を上げるのか、給料を与える側の立場に立った考えを持たないからです。
子供の話に例えてもなんですが、自分がお父さん、お母さんだったら、どんな子供にお小遣いあげたいですか？ お小遣いくれないから何もしない、っていっている子にあげたいと思うでしょうか？
お小遣いなんてなくても進んで色々お手伝いする子や勉強をする子、そういった子供だからこそ、親も色々してあげたいと思うのです。
会社でも同じこと。給料がたとえ低くても、進んで何かをやろうとする人、自ら学んで積極的に動ける人、こういう人がまずは次の昇給対象者となっていくのです。
特に自分のことだけを考えるのではなく、周りに影響を及ぼしながら働ける人、こういう人は誰かが必ず見ていて、上に引っ張り上げようと狙われる人ですね。
30万円の給料が欲しければ、そのレベルの人達が出す成果を自分も継続的に出し続ける、50万円の給料が欲しければ、同じように、そのレベルの人達が出す成果を自分も継続的に出し続ける、といったことが必要です。そのレベルの人達がどういった仕事をし、どういった成果を出しているのか、理解して進んで実践することが昇給につながります。
僕、私、頑張ってます
やたらと頑張ってますという人や、頑張っているアピールをするタイプ。こういう人も中々給料が上がらないかもしれません。
確かに頑張ることは大切です。
でも頑張ってるのは皆同じ。少し厳しく言う人にかかれば、そんなの当たり前、とすぐ言われます。こういった人も会社から見たらどう見られているか、一度考えてみた方がよいでしょう。
頑張って働いてくれると思ったからこそ入社してもらってます。他の人もみな同じ。つまり頑張るのは当たり前のことであって、頑張ってますは、言うことでもアピールすることでもありません。
給料は勿論お金です。ではそのお金は元は何かといえば会社が得た利益。赤字になれば当然給料やボーナスに響きます。ということは、何をすれば給料が上がることにつながるでしょう？ 頑張ってます、という言葉やアピールが会社の利益につながっているでしょうか？
私はもっと評価されるべき
私はもっと評価されるべき。私の上司は見る目がない、などとお嘆きの貴方。
こういった方もいるでしょう。それでもちょっと待って下さい。どう評価されるべきとお考えでしょうか？その評価はどういった基準のものでしょう？
会社の基準は、利益をあげること、または利益をあげることに貢献すること。ハッキリ言ってしまえばそれが全てです。
社会貢献、ボランティア等を会社が行うのも、勿論社会への利益の還元もありますが、会社のイメージを上げたり、参加する社員の士気を上げたり、つまりは利益につなげることを考えてこそのものです。違う部分もあるでしょうが、まずはこれを念頭に考えた時、もう一度「私はもっと評価されるべき」なのかどうか考えてみることが大切です。
あなたの仕事、それは会社の利益にどう結びついていますか？
評価される人、されない人
結局のところ、自己評価は置いといて、会社から評価されなければ昇給しないし、つまり給料もあがりません。
どうして給料があがらないんだろう、と考える暇があれば、まずはどうしたら会社に貢献できるだろう、と思考を転換してみる必要があるでしょう。
そうすることで、スキルをもっと上げる必要があるといった結論に達すればスキルを上げる、何か新しいプロジェクトに参加しなければいけない、となれば、そのための努力をする、という方向に向かうと思います。
結果的にみれば、それは自分の力の底上げであり、その努力が重なると外部からも必要とされる人材となり、給料が上がらない、という悩み以上に、自分で本当にできるのだろうかといった早い昇進へとつながります。
会社の問題
会社の問題は３つあります。
ポストの問題
給料が上がるとは、会社の中で昇進する事が必要です。
とすれば、どうしたら昇進するのかとなりますが、昇進する先がない、つまりポストの空きがなければいくら優秀な人材でも昇進できず、昇給も望めません。
会社の勢いにも関係しますが、事業の縮小にともなうポスト減、新たにチャレンジしない、できないためにポストの拡大がない、など、自分の力ではいかんともしがたい閉塞感の漂う問題です。
会社自体の不振
上の問題に関連しますが、いくら昇進したとしても、会社が赤字を出している状態であれば、元も子もありません。
そうなると昇給どころか5%、10%の給料カット、昇給ストップ、ボーナスカットと、もう目も当てられない状況にもなりえます。
これで給料があがらない、と嘆いていても始まりません。
黒字に転換するように知恵を絞ってがんばるだけ。
部門の不振
会社の状態は良くても、自分の所属する事業が不振であれば、これも昇給につながりません。
こちらも昇給につながるように、自分の属する事業にどう貢献していくか、考えるしかないでしょう。
それでもやっぱりサラリーマン
給料は簡単には上がりません。ベンチャー企業なら違うかもしれませんが、会社とはそういうシステムで動いているものです。多くの社員を抱え、全ての人に十分過ぎる給料を与えたら、それこそすぐ倒産です。
継続的に働いてもらい、その中でもモチベーションをあげてもらうために資格制度をつくり、何年かに少しずつ係長、課長、部長へと昇進させる。昇進できれば良い方で上に行くほど狭き門。
当然、門の前で待たされる人も数多く、そこに万年平社員、万年係長に万年課長、という人達がでてきます。
会社自体、または日本の経済が急速に成長している時であれば、仕事に対する規模も比例して大きくなり、それにつられて新たな役職、あらたなポストへの人材も必要になり、とにかく働いていれば、昇進して給料、ボーナスも上がるという循環。
でももう既に何年も前からそんな時代は終わっています。
給料、ボーナスがあがるときとは
給料が上がる時
給料があがる時とは、半年とか1年とかのスパンでみた時に、成果を出して会社の利益に貢献した時。その場合に資格があがり給料も上がります。
賞与が上がる時
ボーナスが上がる時とは、自分一人というよりは、部門や会社全体で利益が大きく上がった時。これは皆んな嬉しいですね。
どうすれば1万円給料があがるのか
長年かけて少しづつ積み上げ、役職や給料を上げていく。会社はそういう組織体です。一万円給料があがるのに、果たしてどれほどの時間と労力が必要でしょう？
給料含めて収入を1万円、2万円と上げるなら、副業したほうが全然早く上がります。5万円、10万円と上げるなら、時間労働の副業では中々辛く敷居も高い数字ですが、ネットビジネスであれば上げられます。
会社には会社の良さがあり、それを続けていく価値があると思う人はその道をひた走れば良いですが、それでもそのレールを走るのに価値を見出さない人は、副業などにチャレンジした方がよほど将来を考えた選択かもしれません。
給料があがらない、と嘆くのではなく、では挙げる工夫は他にないのか、という別の視点での考え方ですね。
まとめ
- 給料が上がらない理由には、個人的な問題や会社、外部環境の問題がある。
- 個人的な問題では、考え方を振り返って見る必要がある。
- 会社的問題は、個人では中々太刀打ちできず、利益に貢献できるように知恵を絞るしかない。
- 会社で給料を上げるのはそう簡単ではない。会社とはそういう組織体。
- 単純に収入として1万円、2万円上げることを考えるのではれば、副業にも視野を広げるべき。
実感として感じている方も多いと思いますが、ここで見てきたように会社で給料を1万、2万と上げることは一朝一夕には行きません。それには長い年月と努力が必要です。
時間はかかっても給料が上がればまだ良い方で、業績不振で給料カット、そしてリストラともなれば、上がる上がらない以前の話になってしまいます。
今後を考える
少しでも上がって欲しい給料ですが、なかなか上がらないな、と考えている内に苦しい家計の中での日々が流れ、上がる税金や保険料、のしかかる住宅ローンや不透明な年金などの不安を心の中に抱きながら時間だけが過ぎて行っている、というのが現状だと思います。
こうした状況の中で、会社に依存し続ける、他の選択肢を見ずに現状維持だけを考いて行く、ということでは、後々つらい状況になることは十分予想できるところです。
今までは会社だけで収入を得て生きていく、収入を得るのは会社からだけ、といったことをまるで常識のように考えていたかもしれませんが、少しでも経済的に安定する方向にもっていくには、新たな収入源を考える必要性も今まで以上に高まっているでしょう。
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